売戸建住宅 富里市 根木名 2階建 5LDK
| 価格 | 6,600万円 | 間取り | 5LDK | ||
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| 交通 | 京成本線 / 京成成田駅 【バス】24分 バス停 停歩1分 |
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| 所在地 | 千葉県富里市根木名 | ||||
| 築年月 | 1975年9月(築49年1ヶ月) | 建物面積 | 238.00㎡ | 土地面積 | 公簿 2,076.00㎡ |
| 私道負担面積 | なし | ||||
ポイント
南向き
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
物件詳細情報
| 交通 | 京成本線 / 京成成田駅 【バス】24分 バス停 停歩1分 |
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|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 千葉県富里市根木名 | ||
| 物件種目 | 売戸建住宅 | ||
| 価格 | 6,600万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | 浄化槽 上水道 プロパンガス 電気 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 |
主要採光面：南向き 一用途（事務所兼用住宅）であれば、建築規模が既存建築物の１．５倍以下であれば再建築が可能（６０条証明を求められる場合あり）または、都市計画法第３４条第１１号（４０戸連たん）での建築許可（都市計画法第４３条 ）または開発許可（都市計画法第２９条）を受けることができれば再建築が可能 全国７００店舗を超えるネットワークでお家探しを全力サポート致します。住宅ローンのご相談も承っております。 お気軽にお問合せ下さい！ 3.・現況有姿、契約不適合責任免責・同一敷地かつ同一用途（事務所兼用住宅）であれば、建築規模が既存建築物の１．５倍以下であれば再建築が可能（６０条証明を求められる場合あり）または、都市計画法第３４条第１１号（４０戸連たん）での建築許可（都市計画法第４３条）または開発許可（都市計画法第２９条）を受けることができれば再建築が可能 【周辺環境】 [ショッピング施設] クスリのアオキ 七栄店まで1,840m [公園] 大和中央公園まで2,080m [その他] 末広農 |
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| エネルギー消費性能 | - | 断熱性能 | - |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | - | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 5LDK | 建物面積 | 238.00㎡ |
| 土地面積 | 公簿 2,076.00㎡ | 私道負担面積 | なし |
| 築年月 | 1975年9月(築49年1ヶ月) | 階建 | 2階建 |
| 駐車場 | - | 建物構造 | ＲＣ |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 調整区域 |
| 用途地域 | 無指定 | 接道状況 | 南12.0m 公道 接面42.0m |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | - |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | - | ||
| 現況 | 所有者居住中 | 引渡可能時期 | 相談 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 1000773298 | ||
| 情報公開日 | 2024/09/11 | 次回更新予定日 | 2024/09/29 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
第一興産(株)
- 交通：
- 東京メトロ銀座線／外苑前 徒歩3分
- 住所：
- 東京都港区南青山３丁目１－３６ 丸竹ビル４階
- TEL：
- 03-6721-1891
- FAX：
- 03-6721-1892
- 所属団体など：
(公社)全日本不動産協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 東京都知事免許（１）第１０５６９０号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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